受賞作品


 


 日事連では毎年すぐれた建築作品を設計した建築士事務所を表彰することにより、建築士事務所の資質の向上に資することを目的として日事連建築賞」の表彰を実施しております。平成30年度につきまして、増改築、改修を含め下記の受賞作品が決定したのでご報告いたします。

 表彰式は、10月5日(金)に第42回建築士事務所全国大会(東京開催)で行います。

※日事連建築賞の受賞作品は、本会会誌「日事連」平成30年10月号に掲載します。
 

 
審 査 報 告

日事連建築賞選考委員会委員長  富永 讓  
 

 本年度は、一般建築部門63点、小規模建築部門89点の合計152点の応募があり、単位会での第1次審査を経て、26単位会から日事連にリノベーション等を含めた一般建築部門 22点、小規模建築部門27点、合計49点の建築作品の応募がありました。

 6月7日に日事連会議室において選考委員会が開催され、第2次審査を行いました。委員の討議及び投票の結果、まず一般建築部門9作品、小規模建築部門9作品を受賞候補として選定いたしました。その後、更に討議・検討の結果、国土交通大臣賞、日事連会長賞及び優秀賞候補として一般建築部門5作品、小規模建築部門5作品を現地審査することといたしました。

 現地審査は6月21日から8月3日にかけて行われ、その結果を踏まえて8月3日の最終選考委員会において討議・検討の結果、国土交通大臣賞と日事連会長賞を選定するに至りました。また、更なる討議・検討の結果、一般建築部門から3作品、小規模建築部門から3作品を優秀賞とし、優秀賞に準ずるものとして、一般建築部門から5作品、小規模建築部門から5作品を奨励賞に選定いたしました。

 



[ 日事連建築賞選考委員会 ]

                委員長: 富 永   讓 法政大学名誉教授、㈲富永讓・フォルムシステム設計研究所代表
  委  員: 網  野  禎  昭 法政大学デザイン工学部教授
  委  員: 石  堂    威 都市建築編集研究所代表
  委  員: 作  山      康 芝浦工業大学システム理工学部教授
  委  員: 陶  器  二三雄 ㈱陶器二三雄建築研究所代表
  委  員: 眞 鍋   純 国土交通省大臣官房審議官
  委  員: 横須賀  満  夫 日事連前理事、㈱横須賀満夫建築設計事務所代表取締役


(1)国土交通大臣賞
部 門  建築作品名称 応募建築士事務所 単位会
一般  多治見市火葬場 華立やすらぎの杜 久米・日比野設計共同体 東 京

 
 
 

(2)日事連会長賞
部 門  建築作品名称 応募建築士事務所 単位会
小規模  祈りの家 天心聖教函館礼拝堂 (株)竹中工務店
     北海道一級建築士事務所
北海道

   


  
(3)優秀賞 
部 門 建築作品名称   応募建築士事務所 単位会
一 般  所沢聖地霊園 管理事務所

  
(株)日建設計一級建築士事務所

東 京
 陸前高田市立高田東中学校
(株)SALHAUS一級建築士事務所

 
東 京
 B's・行善寺    
 
(株)五井建築研究所
石 川
小規模  TSURUMIこどもホスピス  
 
大成建設(株)一級建築士事務所
東  京
 たなばるの家
   
(株)エー・アール・ジー

 

沖 縄
 南相木村移住定住促進施設「たまる家」
   横山建築研究室
        
長 野

(4)奨励賞     
部 門 建築作品名称  応募建築士事務所 単位会
一 般  新柏クリニック  (株)竹中工務店
  東京一級建築士事務所
 
東 京

 昭和女子大学附属昭和こども園
 
納谷建築設計事務所 神奈川
 愛和保育園 
 
アアキ前田(株) 沖 縄
 土浦協同病院附属看護専門学校 
 
(株)河野正博建築設計事務所 茨 城
 多機能型生活保護施設 愛恵園・愛恵園授産所 
 
(株)小林清文建築設計室 愛 知
小規模  ヒュッテナナナ 
 
(株)ヒャッカ・和田譜生構造設計事務所 福 井
 折り壁の段床

 
(株)y&M design office
兵 庫
 勝間田の家  
 
一級建築士事務所
  岸本泰三建築設計室
岡 山
 邸宅型葬儀場 光の邸宅  
 
(株)曽根靖裕デザイン事務所 神奈川
 Kamikatz Public House  
 
一級建築士事務所
 (株)NAP建築設計事務所
東 京


<平成30年度日事連建築賞募集要項>

平成30年度募集用チラシ
                                                                    平成30年度日事連建築賞募集チラシ


※平成31年度「日事連建築賞」の募集要項につきましては、本会会誌「日事連」平成31年2月号に掲載予定です。
 

 

 


 

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